がん保険の選び方

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がん保険は、日本の生命保険会社から外資系まで数多くの会社が取り扱っておりいます。アフラック、アリコ、チューリッヒなどから販売されているがん保険を比較して加入するのがベターでしょうが、保険代理店の方にすすめられるままに、あまり保障内容などを比較しないで加入するというパターンも多いようです。
入院だけに備えて保険料の安いタイプに加入するという考え方もありますが、がんになった場合、家族に対して癌の治療のために経済的にかなりの負担を強いられることが多いようですので、最近では診断給付金がついているプランがすすめられています。

がん保険の免責期間

がん保険は契約してもすぐに保障されません。これは、契約の時点において、自分が癌にかかっていないとは断定できにくい病気という理由からです。保険会社はこうしたリスクを避けるために、加入後９０日（３か月）の免責期間を設けています。一般に、加入前に病歴があると加入できないことが多いのですが、加入（契約成立）後９０日間は保障されないということに注意しなければなりません。

がん保険が発売された当時と比較して

がん保険とは、公的医療保険の自己負担分及びその他の雑費を含めた損失を補償することを目的に、対象疾病をがんに限定した医療保険です。
日本では、１９７４年１１月に、アメリカンファミリー（アフラック）が最初に販売したとされ、その後、日本の会社もがん保険の分野に参入していきました。しかし、契約数が急速に増加するというわけではありませんでした。それは、給付金を受け取る際には、がんと診断されることが必要であるため、癌を告知することに対する浸透速度と関係があったとされております。

ただし、医療技術が発達した現在と比較して、がんになった人が手術後５年経ったときに生きている割合、いわゆる「５年生存率」が低かった時代においては、癌と診断されてから死亡するまでの期間が短かったため、手術・抗癌剤・放射線治療などの費用を合計してもそれほど多くの費用がかかりませんでした。また、今と比較して、被用者保険では時期によって自己負担率が０割から１割と低かったため、がん保険の必要性はあまり高くありませんでした。

がん保険の重要性

がん検診・健康診断・人間ドックなどの予防医学が普及して早期診断・早期治療が進み、また、がん治療の進歩によって５年生存率が高くなってきます。つまり、昔と比較して、癌と診断されてから死亡するまでの期間が長くなりました。
そのため、がんの医療費が高騰し始め、医療保険の保険者である国などは保険料と自己負担率を引き上げてしまい、がん治療は個人の経済的な負担が増加してしまいました。医者の側ではインフォームドコンセントが浸透してがん告知が加速し、患者の側では、クオリティ・オブ・ライフの追求によって、がんの告知から死亡までの期間の生活を充実させるための経済的な裏付けの必要性が出てきました。

このような背景の中、2001年1月から規制緩和が始まり、２００１年７月からすべての生命保険会社が取り扱えることができるようになったことで、テレビなどマスコミを利用したＣＭ戦略や保険料の価格競争、商品比較が始まり、一気に一般化しました。
近年では、退職金や年金の低下、さらには不景気などの理由から、貯蓄率の低下傾向が見られるようになりました。以前と比較して、がんなどの病気になった際に預貯金を切り崩して医療費を支払う人よりも医療保険に入って急な支出に備える人が多くなるものと予想され、今後、がん保険の重要性も高くなっていくとされています。