医療事務の給料は、残業時間、勤務時間、勤務体系等病院での仕事の内容、資格を取得の有無等によって大きく異なります。医療事務の給料を判断する場合は、求人の条件をしっかりと理解する必要があります。
スポンサードリンク
医療事務の給料は、月収１５万円から２０万円くらいが一般的と言われていますが、医療機関によっても異なっているようです。 一言で病院と言っても、小さな個人病院や診療所もあれば、総合病院、大学病院のような大きな病院もあり、医療事務の給料体系、求人条件等はまちまちです。 また、当然、勤務時間や勤務体系によっても給料は異なり、前述のように、１ヶ月の給料が２０万円くらいの場合には、残業を月に何十時間も仕事をしていたり、３交代制の勤務体制で早朝から出勤したり、夜遅くに帰宅したりしている場合が多いようです。 残業代や手当を含んで２０万円くらいの給料がもらえるようです。 また、診療報酬能力事務認定試験等の資格を取得しているかどうかでも給料は異なるようです。
医療事務でも派遣社員の場合は時給が７００円台であったり、例えば、週休２日の週５日勤務して１日８時間勤務の方の給料は、手取りで１０万円に届かないこともあります。 このケースでは時給に換算すると県の最低賃金くらいで、一般の事務職やＯＬ、主婦の方でしたらスーパーのレジのパートなどの仕事よりも時給が低いのではないでしょうか。 また、医療事務は、募集への関心が高いので、求人する側の医療機関からすれば、比較的安い賃金で募集することができるという傾向があります。 世間では一般に医療事務の給料は、一般の事務職よりも高いというイメージがあるようですが、見た目の給料の金額だけで判断するのではなく、勤務する病院等医療機関の規模や種類、そしてその勤務時間、残業時間、勤務体制等にも大きく変わってくるということは覚えておかれたほうがいいのではないでしょうか。
医療事務の資格を取得するために、専門学校の医療事務講座や、通信教育、通信講座を受講する人も多いと思いますが、これら専門学校、講座等の広告においては、医療事務の給料に関して多少過剰に記載されているケースもあると聞きます。 受講生を集めるために、給料の１５万円〜２０万円という金額部分だけを強調して、その勤務時間などの詳細が不明となっている広告が多いのではないでしょうか。 それら専門学校の給料の金額だけを見て、一般の事務職、ＯＬよりも給料が高いと勘違いしている人が多いように思われます。
近年、医療を取り巻く環境はたいへん厳しくなり、診療報酬の引き下げ、医療収入の伸び悩み、医師および看護師不足等の理由により、医療事務の人件費が削減されている傾向があります。 まず削減されるのは、事務系職員の給料ということですね。 病院も倒産するような厳しい時代の中、医療事務は資格がなくてもできる仕事であり、また近年は、電子カルテ・レセプトのオンライン請求の導入など医療事務の存在自体が問われています。 窓口業務や保険請求事務だけであれば、病院など医療機関側もパートや派遣で仕事は十分事足りると判断するでしょう。 これからの医療事務は、医療事務として事務的な仕事だけをするだけでなく、医師や看護師と患者さんの橋渡しをする役目を担っているといわれています。 したがって、患者さんとのコミュニケーションも重要な役割となってくるといえるのではないでしょうか。